「iDeCo（イデコ）は節税に役立つ」といわれますが、具体的にどの税金がどう安くなるのか、意外と分かりにくいものです。
そこで、AI（Gemini）に聞きながら仕組みを詳しく調べてみました。教わった内容を整理し、源泉徴収票の数字をエクセルに当てはめてシミュレーションしてみると、ようやく納得のいく答えが見えてきました。
調べて分かったのは、iDeCoは「住民税」の負担を抑えるために、非常に効果的な手段であるということです。
今回は、住民税の仕組みを整理し、所得割をゼロにするための計算メモを共有します。
住民税シミュレーション備忘録（2025年版）
【前提】なぜ今の時期に計算するのか？
- 所得税： 2月・3月の確定申告で決まり、その場で完結する。
- 住民税： 確定申告のデータをもとに、6月から課税される。
- 目的： 自分の控除（iDeCo・保険・経費）が、住民税をゼロにするのに足りているか確認するため。
【計算の方程式】
以下の合計が0以下になれば、住民税（所得割）は非課税。
年収 － 給与所得控除(65万) － 社会保険料 － iDeCo － 生命保険料控除(注1) － 基礎控除(43万) ＝ 課税所得
【注1：生命保険料の計算（エクセルIF関数用）】
住民税の控除額は「支払額」に応じて段階的に決まる（上限2.8万円）。
- 12,000円以下：全額
- 32,000円以下：支払額×0.5 + 6,000円
- 56,000円以下：支払額×0.25 + 14,000円
- それ以上：一律 28,000円
【「178万円の壁」に関する考察】
- 所得税： 基礎控除が引き上げられ、非課税枠が広がる可能性大。
- 住民税： 自治体の財源問題で足並みが揃わない可能性が高い。
課税所得が0でなければ、iDeco枠を使うことで、節税効果（iDecoの1割分は住民税として払わなくてよい）
エクセル配置図
| セル | 項目名 | 入力内容（例） |
|---|---|---|
| B3 | 給与の支払金額 | 1,500,000 |
| B4 | 社会保険料合計 | 源泉徴収票の額 |
| B5 | 生命保険料(支払額) | 実際に払った年額 |
| B6 | iDeCo支払額 | 年間の合計額 |
| B7 | 副業の赤字 | サーバー代など |
| B9 | 住民税の所得割 | 計算結果（以下式参照） |
=MAX(0, (MAX(0, B3-650000)-B4-IF(B5<=12000, B5, IF(B5<=32000, B5*0.5+6000, IF(B5<=56000, B5*0.25+14000, 28000)))-B6-B7-430000)*0.1)